伏魔殿城塞、より深部へ

＜伏魔殿城塞、より深部へ＞


この一連の伏魔殿、米国発・詐欺経済における政官民一体のズブズブ具合、もう充分だと思われる方もいるかも知れないが、
甘い、まだまだ山ほどある。調べれば幾らでも出て来るだろう。ただし、何故か、中々知る事の出来ない事が、かなり知る事が出来る現在のインターネットでも、「主要」ネットメディアで知りたい所が書かれていなかったり、なおざりだったりする。書かれたくない辺りのプレッシャーも、まずあろう。

ニュースでも、シティやバンカメにゴールドマン、モルスタ、JPモルガンだといった辺りについても、緩いユルい。
その工作はこれまで述べて来ている様に当然、電波工作を含むメディアミックスであるので、例のAIG等についてもようやく出てきた、出ているといった感じだろう。故に上記の辺りは、逆にあまりニュースにすらならない。それよりももっと、メディアに露出しない辺りもある。

それがどういう意味かは分かるだろう。






まず、この時系列を頭に入れて置いて欲しい。

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1986UKビッグバン（当時首相サッチャー《1979〜1990末》）
1990以降に展開するポンド危機、1992から激化、1995まで減価、
1992周辺、欧州通貨危機
1994メキシコ通貨危機
1997アジア通貨危機（特に酷い被害がタイ、韓国、インドネシア）
1998ロシア通貨危機、ブラジル通貨危機（アルゼンチンは2001年デフォルト）

／／1996〜2001辺り日本版金融ビッグバン（1980年代バブル）

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　ここで最初の部分、その金融ビッグバンを実行し、ポンド危機が起こるUK（英国）がこれを期にガタガタになり、ウィンブルドン現象と言われるそのロンドンに見る様に、主な金融機関を中心に米国企業に次々と買収され、以前触れた部分（※「対立構造プログラムの姿」）、「イギリス人、イギリス企業がイギリスのメインプレイヤーではなくなってしまった」という現実とそのジレンマが発生する現在の様な状態にある。

　ウィンブルドン現象とは、ロンドンにおける同地で開催される有名なテニス大会の事で皆御存知だろうが、その大会はUKで開催されるも世界の強豪が集まる中でイギリス人プレイヤーは勝ち上がれなくなり、ほとんどその場所を提供しているだけの状態であるのを模して表現される経済現象の事である。余談だが、そのウィンブルドンでは男子シングルスだと1936年から、女子シングルスだと1977年からイギリス人プレイヤーの優勝者はついぞ出ていないという。

そして、この他も細かく抽出して見れば多々あろうが、上記時系列を見て分かる通り、
通貨・財政危機が発生した所から周辺は、軒並み手酷い目に遭っている。UKと同様、或いは当然体力のない所ほどよりその危機による影響は強く受け、そしてその米国中心の伏魔殿に次々と買収、市場独占されてしまう。格付け会社やそれ系メディア、世界銀行、前述したIMFも、何度も述べる通りその伏魔殿構造の一端である。

IMF方面では、以降も続く債務漬けによる財政圧迫、構造調整計画（SAP）の様な政治介入、
これもサイドラインから捩じ込む一連のアングロネット覇権主義のアシストムログラムである。

　例えば、体制崩壊し経済も特に非常に脆弱だったロシアがこれによって押さえ付けられた事も明らかで、以降従属的に叩かれまくっているではないかと述べてきた部分でもある。そしてついこの間には、また欧州を従属的に引きずり込む効果、特に米国の援助と諜報漬けが著しい旧露東欧を狙い、対立を起こさせる事でコントロールを計り、衰退する覇権主義の現状維持を謀る為にロシアは再び対立構造の槍玉として上げられた。付け加えれば軍産の利益効果も期待できるという、禍々しいものだ。念の為に記すと、グルジア問題の事である。

実際デフォルトを起こしたアルゼンチンや、その他上記のメキシコ、タイ、韓国、インドネシア、ロシア、ブラジルなどが通貨・財政破綻の危機に晒され米国やIMFの融資につけ半管理下に置かれ、そしてそこから起こる政治介入から、以降も続く累積債務に苦しむ事となり、

そして、

伏魔殿構造の汚い所は更にそのアシストムログラムにもあり、そこで疲弊した同地経済にこれらを続け肥大化する企業群がわらわら買い漁りに来るのである。よく、ハゲタカと言われるが、まあその通りと思いきや、私などはこれまで述べて来た様にマッチポンプであると見ているので、こんなものは計画詐欺、放火泥棒の様なものだと感じている。


　そこで買収したそのグローバル（米中心+一部の過激なシオニズム）な伏魔殿企業達は、その国で上げる利益もウマウマと懐に入れ、更には市場席巻を狙い、その利益からまた広告をバンバン打ち、メディア媒体自体に、その背後にいる広告代理店から、制作、下請け、プログラム内容にまで浸透させようとするメディアジャックの様な状態から、その伏魔殿構造の米国が溺れる諜報狂いはSPYからそれ紛いまで、そういったメディアにも関与すれば、またミスリード工作等の為に政治などあらゆる所にバラ撒かれる。そして、またそんな企業に飼われていたりする場合も多い。嫌な言い方だが、本当にそんな感じである。当の伏魔殿構造のお偉いさんと気取っている辺り、ズブズブになっているそれらは越後屋でもあれば悪代官でもあり（さあどっちが偉いのか）、その連中はこれまで述べて来た様に行いを見る限り、とてもじゃないが一般人や、テメーらのその手下ですら、人を人として見ているとは思えない。

　この経済面からのプログラムというのは実は強力で、その様に特に上記の破綻状態に陥った所や、勿論欧州の国々でも、というか、、、
そう。ドル基軸と言われた通り世界は米国経済に依存する形になり、既に遂行時から詐欺だが、これによって今噴き出るサブ・プライムショックに見る様な詐欺経済から、ドル基軸ポジション悪用から何から、もう政官民・軍事・外交・諜報・メディア何でもかんでものインチキだらけで、悪辣に無茶苦茶をやってきている。そして、米国は詐欺経済を行いながら、投資と消費に明け暮れていた。エネルギーや資源集中消費も当然そのまま同期する。幾ら対立構造が連中にとって望ましいとは言え、中東があそこまで泥沼化するのは、ユダヤ・イスラエルの問題と、油があるからだ。

市場原理主義やグローバルスタンダード、なるものは何度も述べた通り、
彼等の欲やエゴの為の、詐欺の道具でしかなかったのである。



所で、

冒頭時系列にもあり、ちょこちょこ折りによって触れて来た通り、日本とてその被害を受けている。現状でも世界で2番目に大きな経済規模の国であるとは言えその例外ではない。
大体、「対立構造プログラムの姿」でも述べた通り、ややミリタリーベースに寄って見てながら、例えばエコノミーベースを絡め（切り離せる訳がないのだ）西側と言われた主要国G7にG8と、これらを中心に世界は既にそうであったのであり、これまで述べる通り、伏魔殿構造の中での経済的影響というのは実に強力である。全くの詐欺であるが、こういった複合。



随分前にも書いたか。
Japan as No.1 と言われた時代から失われた10年へ。と言われた、不可思議な混乱。

次々と世界でそんな事象が起こる中、どうにかして日本でもと狙いを定めた連中は、そんな詐欺をまんまと行っている。
流石に通貨・財政危機からIMF・世銀救済融資とかそんなレベルではないが、それでも有形無形の被害を相当受けている。

さあ、もう充分かも知れないが、そう嫌がらずに見て欲しい。
大変複雑だが、ざら〜っとでも見てみれば結構分かり易く、

他の国や地域での事象もこれまで僅かながらに色々見て来たが、本稿では日本における大変象徴的なそういう事案があるので、これを主に取り上げながら、派生的に思い切りあっちやこっちに枝葉も伸びるが、感じ取って欲しい。
その事案とは主に、長銀（旧日本長期信用銀行）。

「長銀買い漁り劇」